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外国人材を受け入れる時に困ること - 株式会社TOHOWORK

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外国人材を受け入れる時に困ること

カテゴリ: コラム 公開日:2019年08月29日(木)

こんにちは。

 

外国人人材紹介サービス

(株)TOHOWORKの和田です。

 

 

 

トラブルはなくても、キャリアアップを理由にスパッと転職

 

実際に外国人材を受け入れるときに会社として困るのはどのような場合があるでしょうか。

まず採用前に大多数の企業が懸念点に挙げるのが、「日本語能力」。

日本語能力試験(以下、「JLPT」)で1級(以下、「N1」)を基準にしている企業も多いのですが、JLPTは読み書きのテストです。

日本人がTOEICで高得点を取っても実際には話せない人が多いのと同様に、読み書きのJLPTでN1を取得しても、ビジネス上の会話どころか、日常会話もうまくできない人はいます。

そのため現状では、日本語力については面接での会話の仕方で見極める企業が非常に多いと言えます。

しかし、多くの志望者は面接には入念に準備をして臨むので、そこでの日本語力の判断は難しいというのも事実です。

日本での就業が初めてという人材に不安を持つ企業が多いです。

海外での現地採用の場合、日本の就職活動事情や、面接での理想的な受け応えを知らずに受けにくる場合も多々あります。

多くの外国人材は、面接で「どんな仕事をしたいか?」を問われると、「教育担当になりたい」「海外営業をやりたい」などと話します。

それは意欲の高さを示してはいますが、大多数の会社では入社後すぐにはそのような仕事は任せられません。

日本企業の現実を見つめ、「まずはひとつの仕事を必死に頑張ります。そこで先輩からひとつずつ勉強して、将来もし機会があれば、管理職に就きたいです」という言い方ができれば面接官からも「わが社のことがわかっているな」という印象を受け、前向きに採用を検討してもらえるでしょう。

日本でのビジネスマナーや日本文化なども身につける必要が日本で働く外国人材にもあるということです。

 

また、「本当に日本で安定して働きたいのかわからない」という不安もよく聞きます。

短期で転職していった先例があるからでしょうか。

本当に定着する気があるのか、短くても3年ほどは活躍してくれるのかという確信が持てずにいるのです。

日本では人材を一から育てて、数年後に活躍してもらう想定で採用をする企業が多いと思います。

ところが、中国企業は即戦力を採って実力主義で上にあがっていく欧米寄りの風土を持っています。

そのため、中国人材は、特にトラブルなどがなくても、キャリアアップのためにスパッと転職していきます。

向上心が高く、チャンスがあったら迷わず転職。

ここに、「今まで育ててもらったから」「同僚とせっかく仲良くなれたから」という感情の迷いはほとんど入りません。

企業として対策を打つとすれば、やはりキャリアアップを一緒に本音で考えていくことです。

場合によっては、その企業でのキャリアだけでなく、転職後のキャリアイメージまで共有した上で、今やるべき仕事を示していくことも必要です。

また、本人が今後も日本で働くことを考えている場合には、必ず「日本では、履歴書を見た時に勤続年数が短いとマイナスの印象を招く」という事実も耳に入れておきましょう。

辞めて欲しくないからではなく、本当に親身になってその人の将来を考えていれば、それは外国人材にも伝わります。

キャリアアップ以外に、家族を理由とする退職が多いのも中国人の特徴です。

文化として家族の絆が非常に強く、家族の意見が絶対である場合が多いので、介護や結婚のために帰国を余儀なくされるケースも、企業は想定しておかなければなりません。

 

また、外国人材の採用方法についても触れておきます。

求人媒体や人材紹介会社を利用して採用活動を行っている会社も多いと思います。

ですが、ここ数年で外国人採用を強化している会社が増え、採用数も激増している中では、なかなか必要な人材が集まらない、優秀な人材は大企業に流れてしまう、などの課題が出始めています。

中小企業は、求人媒体と人材紹介以外の採用経路を持っておくと、多少なりともカバーできるようになります。

その代表的な方法が、SNS採用です。

SNSであれば、自社の情報を自社の方法で発信でき、個別のアプローチも簡単です。

中国人ならWeChat、ベトナム人ならFacebookなど、それぞれの国で主流になっているSNSが違うので、トレンドに合わせた活用をしていきましょう。

SNSでは口コミ情報もストレートにキャッチできるので、より企業理解が深く、志望意識の高い人材が応募してくれるというメリットがあります。

それに加えて、社員からの紹介も有効活用できます。

日本で働く外国人材は自分のネットワークを持っていることがほとんどなので、それぞれの知り合いに自社を紹介してもらう方法は、母数は少ないものの確度の高い方法です。

 

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