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日本語使用頻度があがるよう指導 - 株式会社TOHOWORK

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日本語使用頻度があがるよう指導

カテゴリ: コラム 公開日:2019年11月01日(金)

こんにちは。

 

外国人人材紹介サービス

株式会社TOHOWORKの和田です。

 

 

 

 【学校データ】

S専門学校

生徒数:670名

留学生の在籍数:310名

所在地:東京都千代田区

業種:外語&ビジネス専門学校

 

 

 

30年以上の歴史と実績がある「適正校」

 

同校は、日本語能力評価試験(以下、JLPT)を運営する学校法人Sを母体とした教育機関で、1988年からグループ専門学校への留学生の受け入れを開始しました。

東京都内には「電子情報&ビジネス」「外語&ビジネス」「トラベル&ホテル」「法律経済&ビジネス」の4分野の専門学校があり、それぞれに留学生専門のコースを設置しています。

話を聞いたのは、S専門学校の校長であるK氏。

1988年の留学生受け入れ開始当初は、日本人と同じクラスにしていたものの、人数の増加や日本語能力に限界を感じ、留学生専門クラスを置くようになったと言います。

そのうちの40%がベトナム、20%が中国、次いでネパール、ミャンマーです。

最近では大学が大量の不法滞在者を出すという不安なニュースもありましたが、東京入国管理局から「適正校」と認定されている同校。

その留学生指導と支援はどのようなものでしょうか。

 

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入学時に預金通帳をチェックし不正がないよう努める

 

S専門学校では、留学生に対し、1年以上、日本語学校で学んでいるという入学条件を設けています。

これには、日本語力の担保に加えて、日本での生活に慣れ、専門的な勉強に集中できるようにという意図があります。

多くの学生は入学時にすでにアルバイトをしており、生活リズムも管理できている状態になるため指導しやすいのです。

「適正校」として認定されている同校は、学生のアルバイト状況を必ずチェックします。

具体的には、書類にアルバイト先を明記させ、勤務先の店長などに署名捺印をもらっています。

さらに、預金通帳や給与明細を確認し、週28時間勤務の規定を超えるような振り込みがないかどうかを入学時と進級時に見ます。

違反があった場合、在留資格が剥奪され、学校からも除籍処分となってしまうため、学生の管理は入念に実施しなければなりません。

同校にベトナムやネパール、ミャンマーなどの学生が多いのは、非漢字圏出身で、大学に行けるJLPTでN1レベルの日本語力を日本語学校時代だけで身に付けるのが難しいという背景があります。

専門学校であれば、N2など少し日本語力は足りなくても入学可能。

そのため専門学校で日本語力とビジネス力を向上させた後、さらに大学や大学院に進学する学生もいれば、そのまま関連業種に就職する学生もいます。

留学生の人数は時代によって変わりますが、初めての国から1名入学すると、芋づる式に後輩たちが続いてくるという傾向があります。

同校では、初めてのウズベキスタン人留学生を受け入れたところ、その後毎年のように入学してくるようになったと言います。

日本での就職を希望する動機は、収入、生活のしやすや、安全性、母国からの近さなどそれぞれですが、欧米などに比べて人種等の差別が少ない点も挙げています。

また、東南アジアの国などでは日本のアニメが放送されている地域もあり、それを見て日本語を勉強し始めたなど、日本に興味をもったきっかけはサブカルチャーであることも珍しくありません。

日本に滞在している外国人は自国のコミュニティをよくつくります。

たとえばミャンマー人なら高田馬場、ベトナム人なら新大久保周辺にまとまって住んでおり、その国の料理が味わえる飲食店も立ち並んでいます。

しかし学生が母国語で話せるその地域にばかりいれば、日本語力は育ちにくくなるでしょう。

学校として、企業の説明会やハローワークでの登録に付き添う、学生の進路相談に乗る、ビジネスマナー研修を行うなど、就職活動のサポートも行いますが、留学生の就職支援で最も苦労するのは日本語力の不足だとK氏は話します。

教職員はすべて日本語で話し、少しでも学生の日本語使用頻度があがるように指導しています。

 

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